ＩＴ時代の仕事術では、デジタル証明を使用して、保存文書の正当性を証明することになりますが、その文書が作成者の記載した日付に存在していたかという証明はできません。そこで、デジタルタイムスタンプという電子的な日時時刻の証明システムを利用することになります。このデジタルタイムスタンプもデジタル署名と同様に第三者の機関に証明してもらう仕組みになっています。
企業間電子商取引（EDI）では、請求書や契約書など日時が重要なポイントとなる文書があります。このような場合にデジタルタイムスタンプが必要になってきます。
「日商PC検定 試験に出るポイントのまとめ」
デジタルタイムスタンプは、保存文書の存在証明。
企業間電子商取引（EDI）では、請求書や契約書など日時が重要なポイントとなる文書に使用される。
